プラスチックのパイオニア

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2013年
7月のP-プラス青果物 JA全農福島【インゲン】

JA全農福島【インゲン】

7月、梅雨も明けると豆類の本格シーズン到来。夏場は、マメ科野菜類のなかでもインゲンが生産出荷のピークを迎えます。インゲンの爽やかな緑色は、和え物でも天ぷらでも卵とじでも映えますが、見た目の涼やかさに加え、旬の食味よさはこの季節だけのもの。年末から年明けに沖縄、鹿児島産から始まり、春にから初夏にかけて日本列島を北上して関東に至る“インゲン前線”は、7月になると急増して値段もお手ごろに。消費者が待ちに待ったインゲンシーズンの幕開けです。その大切なインゲンのシュンを受け持っているのが、東北の園芸王国・福島県です。

7月から9月までの3ヶ月間にわたり需要ピークを担っていた福島県ですが、震災の被害にあった23年以降、生産出荷が抑制されぎみ。そんな夏場の主産地の行方を、流通販売業界は大変心配していたのですが、どっこい!福島産インゲンは復活から拡大に向けて、いま力強く歩み始めました。

この23年からJA全農福島は、家庭選別の手間がかかるインゲンを、パッケージセンターに一括して集めてセンターでの共同選別体制をスタートさせました。この体制確立によって、生産農家は収穫してパッケージセンターに持ち込むだけで済むため、生産面積を拡大する余裕ができました。一方、センターでは需要側からの要望に基づいて、スタンダードの100gタイプだけでなく、1袋80gから200gまでの多様な商品作りができるようになりました。さらに包装資材にMA包材(P-プラス)を採用することで、東日本のみならず西日本までの広域流通を可能にするとともに、シャキっとした穫れたての鮮度と食味を家庭まで届けられるようになったのです。

今年は6月から、県内を皮切りに全国規模で「福島県フェア」が展開されています。それをバックアップするかのように、昨年に引き続き、人気グループTOKIOがテレビCMで福島産野菜のおいしさをアピールしています。震災以降、様々な苦難がありながらも、現在では、全JAに検査機器が設置され、出荷前の全戸、全品目を目標にした自主検査体制の整備されました。生産農家は「絶対安心ですよ」と言い切れる自信に満ちています。これまで各地で実施された祭りやイベントに参加し、さらに小売店頭での1500回近い試食販売などを通じて、需要者や消費者との信頼関係も生まれています。

いま福島県の野菜生産者は、支援してほしいという姿勢ではなく、青果物の品質や安定性、販売体制を武器にして「主産地としての責任を果たしていく」という自負を持っています。こうした福島県産野菜に、積極的に支援する量販店など需要者は確実に増えており、そうした小売店等に対しては重点的にプロモーションを提案。今シーズンは、延べ1200店を目標にマネキンを派遣するなどのリテイルサポートの計画を打ち出しています。

福島産インゲンにおける、共同選別体制の確立やMA包装システムの採用は、「世界一安全安心な青果物」を安定的においしい状態で届けるのが使命、という生産農家、JAの固い信念に裏付けられていることは間違いありません。主産地・福島として再生とさらなる拡大を大いに期待したいものです。