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[人事担当役員会見室]住友ベークライトの戦略。その横顔など。



目次

  • 質問01:住友ベークライトってどんな会社ですか?
  • 質問02:住友ベークライトの強みと課題について教えてください。
  • 質問03:どのような人材を求めていますか?
  • 質問04:人材の育成についての考え方を教えてください。

質問01:住友ベークライトってどんな会社ですか?

プラスチックのパイオニアとして
業界をリードする会社です。

当社の歴史は1911年、わが国の近代薬学・工学の草分けである高峰譲吉博士が、友人だったベークランド博士から特許の実施権の許可を得て日本初の合成樹脂、ベークライト(フェノール樹脂)の試作に成功したことに端を発します。やがてこれが事業化されて1932年に日本ベークライトとなり、1955年に住友化工材工業と合併して住友ベークライトが誕生しました。つまり当社は「日本で初めてプラスチックを製造したメーカー」だといえます。

以来、当社はプラスチック=合成樹脂のリーディングカンパニーとして、さまざまな産業分野に機能に優れたプラスチック材料を提供してきました。材料メーカーですから、当社の社名が直接、消費者の目に触れることは少ないと思いますが、みなさんが使っているパソコンや液晶テレビ、自動車、建材、あるいは医薬品のパッケージなど、身の回りのさまざまなモノに当社が開発・製造したプラスチックが使われています。


質問02:住友ベークライトの強みと課題について教えてください。

幅広い事業領域と高い技術開発力です。

当社の強みのひとつは、取り扱う素材や部品などの種類の幅広さ。時代によって産業や企業には栄枯盛衰がありますが、当社は様々な市場に製品を供給していますから、ある分野の需要が減っても別の分野の需要を開拓することで減少をカバーすることが可能。景気や経済環境の変化に左右されにくい全天候型の経営体質であるといえます。

それを支えているのが高い技術開発力。たとえば半導体のパッケージの素材は、以前はセラミックが主流でしたが、高機能エポキシ樹脂素材の開発によってプラスチックパッケージが主流となり、現在当社はこの分野で世界の40~50%のシェアを占めています。また当社の代名詞でもあるベークライト(フェノール樹脂)は、耐熱性や堅牢性、耐磨耗性に優れることから、近年は自動車部品等の金属代替素材としての需要が急増していますが、これも当社の技術開発が生んだ成果といえるでしょう。

一方課題としては、研究開発のさらなるスピードアップと、未来を見据えた次世代技術の開発があげられます。


質問03:どのような人材を求めていますか?

前向きな人、自分を伸ばそうという
意欲のある人なら大歓迎です。

当社では、社員が目指すべき人材像を「自立的人材」と定義しています。上から命令されたことだけをやる「指示待ち人間」では、現状維持以上のことはできません。会社を成長させるには常にプラスアルファが必要。そのプラスアルファを生み出せるのが、この「自立的人材」です。具体的には以下の4つの要素に集約されます。

  • [1] 仕事に必要な新知識・新技能の習得に意欲的な、成長指向型人材
  • [2] 絶えずもっとよい仕事を求める、変革指向型人材
  • [3] より高い仕事の成果のため、自身の力と周囲の力の和が発想できる、チーム型人材
  • [4] 知識と技能に優れ、国内・外の仕事において通用し成果を生み出す、プロフェッショナル人材

もっとも、新入社員の皆さんには最初から完成された人材であることを期待しているわけではありません。一番大切なのは「成長しよう」という意欲。住友ベークライトという会社で自分を磨き、自分を伸ばそうという意欲のある人なら大歓迎です。


質問04:人材の育成についての考え方を教えてください。

新入社員教育で
「仲間と一緒に働くことの醍醐味」を学ぶ

当社は人材育成にかかわる教育訓練を全面的に見直し、2007年9月より「SBスクール」をスタートさせました。このSBスクールの在学期間は、入社してから退職するまでの全期間。つまり当社に在籍する限りは、部門や職位にかかわらず学び続けていこうというのが当社の人材育成の基本的なポリシーです。

その入り口となるのが新入社員教育。当社では、新入社員の教育期間を、入社後の1ヶ月程度の集合教育に加え、2年目を迎えるまでの1年間に3回に渡って、全員を集めたフォロー教育を行っています。見直しの背景にあったのは、若手社員の退職者の増加傾向です。配属後のフォロー教育が充分であれば、相談できる同期の仲間がいれば、転職せずにすんだのではないかと仮説を立てました。そこで、フォロー教育を通じて、仕事の進め方の基本を徹底的に身につけてもらうことと同時に、同期の仲間との交流を深め、強い絆を築いてもらおうと考えました。新入社員教育を見直して以降、若手社員の退職は激減していますので、ひとまずその狙いは当たったといえるでしょう。また、こうした共通体験を通じて得た人間関係は、会社員生活だけでなく、一人ひとりの人生にとってもプラスになると思います。


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Profile
  • 寺沢常夫 
    (てらさわ・つねお)
  • 1974年入社 
    商学部卒
  • 取締役 専務執行役員
    勤労厚生部、人材開発部 担当
    調達本部長

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