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経営成績（通期）

全社

売上高

営業利益

経常利益

当期純利益

（百万円）

  2007年度 2008年度 2009年度 2010年度
売上高 225,252
（254,039）		 212,409 170,843 190,971
営業利益 9,026
（15,716）		 -1,639
（2,124）		 7,540
（5,011）		 11,181
（11,001）
経常利益 9,739
（16,808）		 490
（4,253）		 8,643
（6,114）		 12,507
（12,327）
当期純利益 2,191
（6,871）		 -7,907
（-5,672）		 3,306
（1,804）		 5,154
（5,046）

注記

  • 上記実質ベース（（）内）は、退職給付会計数理計算差異の影響を除外しております。
    但し、2007年度は、2008年度からの在外子会社の連結対象期間変更（1～12月）に伴って、9ヵ月間（2007年4～12月）のみ含まれており、その実質ベースでは概算で年間 （12ヵ月）ベースに修正しております。
    なお、当社の退職給付会計数理計算差異は当年度発生分を当年度末に一括計上処理しております。

事業セグメント別（半導体関連材料）

売上高

営業利益

（百万円）

  2007年度 2008年度 2009年度 2010年度
売上高 55,405
（64,375）		 50,210 45,187 53,199
営業利益 10,659
（13,464）		 4,675
（5,669）		 6,380
（5,700）		 6,815
（6,766）

注記

  • 上記実質ベース（（）内）は、退職給付会計数理計算差異の影響を除外しております。
    但し、2007年度は、2008年度からの在外子会社の連結対象期間変更（1～12月）に伴って、9ヵ月間（2007年4～12月）のみ含まれており、その実質ベースでは概算で年間 （12ヵ月）ベースに修正しております。
    なお、当社の退職給付会計数理計算差異は当年度発生分を当年度末に一括計上処理しております。

事業セグメント別（回路製品）

売上高

営業利益

（百万円）

  2007年度 2008年度 2009年度 2010年度
売上高 36,502
（43,561）		 31,263 18,779 18,801
営業利益 -2,680
（-2,371）		 -3,545
（-3,219）		 -1,659
（-1,788）		 -1,662
（-1,672）

注記

  • 上記実質ベース（（）内）は、退職給付会計数理計算差異の影響を除外しております。
    但し、2007年度は、2008年度からの在外子会社の連結対象期間変更（1～12月）に伴って、9ヵ月間（2007年4～12月）のみ含まれており、その実質ベースでは概算で年間 （12ヵ月）ベースに修正しております。
    なお、当社の退職給付会計数理計算差異は当年度発生分を当年度末に一括計上処理しております。

事業セグメント別（高機能プラスチック）

売上高

営業利益

（百万円）

  2007年度 2008年度 2009年度 2010年度
売上高 59,720
（72,132）		 66,479 50,107 59,745
営業利益 3,047
（4,736）		 1,325
（2,071）		 3,519
（3,083）		 6,451
（6,420）

注記

  • 上記実質ベース（（）内）は、退職給付会計数理計算差異の影響を除外しております。
    但し、2007年度は、2008年度からの在外子会社の連結対象期間変更（1～12月）に伴って、9ヵ月間（2007年4～12月）のみ含まれており、その実質ベースでは概算で年間 （12ヵ月）ベースに修正しております。
    なお、当社の退職給付会計数理計算差異は当年度発生分を当年度末に一括計上処理しております。

事業セグメント別（クオリティオブライフ製品）

売上高

営業利益

（百万円）

  2007年度 2008年度 2009年度 2010年度
売上高 72,679
（73,026）		 63,601 56,117 58,517
営業利益 3,033
（4,364）		 965
（2,227）		 3,163
（2,161）		 3,121
（3,049）

注記

  • 上記実質ベース（（）内）は、退職給付会計数理計算差異の影響を除外しております。
    但し、2007年度は、2008年度からの在外子会社の連結対象期間変更（1～12月）に伴って、9ヵ月間（2007年4～12月）のみ含まれており、その実質ベースでは概算で年間 （12ヵ月）ベースに修正しております。
    なお、当社の退職給付会計数理計算差異は当年度発生分を当年度末に一括計上処理しております。
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